日本整形外科学会診療ガイドライン
大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン2021改訂第3版
監修 | : 日本整形外科学会/日本骨折治療学会 |
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編集 | : 日本整形外科学会診療ガイドライン委員会/大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン策定委員会 |
ISBN | : 978-4-524-22913-0 |
発行年月 | : 2021年2月 |
判型 | : B5 |
ページ数 | : 176 |
在庫
定価4,180円(本体3,800円 + 税)
- 商品説明
- 主要目次
- 序文
高齢者に頻度の高い、大腿骨近位部(頚部および転子部)骨折の基本的知識を網羅し最新の臨床上の疑問に答えるガイドライン。Mindsの指針に沿って全面改訂し、病態から診断・治療、二次骨折の予防など整形外科医のみならず高齢者診療に携わる一般臨床医や理学療法士にも役立つ知識を体系的に解説。また、実地診療に直結したClinical Questionを設け、診断・治療のレベルアップにつながる知識を提供する一冊。
前文
第1章 大腿骨近位部骨折の分類
解説1 大腿骨頚部骨折と転子部骨折
解説2 大腿骨頚部骨折の分類
解説3 大腿骨転子部骨折の分類
解説4 大腿骨転子部骨折のCT分類
第2章 大腿骨頚部/転子部骨折の疫学
解説1 日本における発生数・発生率
解説2 発生率の諸外国との比較
解説3 骨折型別発生率
解説4 発生数の予測
第3章 大腿骨頚部/転子部骨折の危険因子
3.1 骨に関連した危険因子
解説1 骨密度
解説2 骨密度測定部位
解説3 脆弱性骨折の既往
解説4 骨代謝マーカー
解説5 骨代謝マーカー以外の生化学検査
解説6 既往症・疾病・家族歴
解説7 大腿骨の形態
3.2 骨に関連しない危険因子
解説8 転倒
解説9 転倒以外
第4章 大腿骨頚部/転子部骨折の予防
解説1 薬物療法
Clinical Question 1運動療法は転倒・骨折予防に有用か
解説2 ヒッププロテクター
解説3 その他の予防法
第5章 大腿骨頚部/転子部骨折の診断
解説1 画像診断(単純X線写真,CT,MRI)
第6章 大腿骨頚部骨折の治療
6.1 入院から手術までの管理と治療
解説1 早期手術の有用性
解説2 術前MRIによる骨頭壊死予測
6.2 治療の選択
6.2.1 初期治療の選択
解説3 非転位型骨折に対する保存治療
Clinical Question 2転位型大腿骨頚部骨折に対して骨接合術と人工物置換術のどちらを選択するか
Clinical Question 3転位型大腿骨頚部骨折に対し人工骨頭置換術と人工股関節全置換術(THA)のどちらを選択するか
6.2.2 非転位型骨折に対する骨接合術の術式選択と後療法
Clinical Question 4大腿骨頚部骨折の内固定材料としてスクリューとSHS(sliding hip screw)のどちらを選択するか
解説4 荷重制限の必要性
6.2.3 転位型骨折に対する人工物置換術式選択と後療法
Clinical Question 5転位型大腿骨頚部骨折に対してセメント使用と非使用のステムのどちらを選択するか
解説5 Bipolar型とUnipolar型人工骨頭置換術の違い
6.3 骨接合術の合併症
解説6 骨癒合率
解説7 骨頭壊死,late segmental collapseの発生率
解説8 その他の合併症
6.4 内固定材料抜去
解説9 適応
6.5 人工物置換の合併症
解説10 術中合併症の発生率
解説11 脱臼発生率
解説12 その他の術後合併症(感染,インプラント周囲骨折)
6.6 予後
解説13 歩行能力回復に影響する因子
解説14 生命予後と影響する因子
6.7 Occult fracture(不顕性骨折)
解説15 治療
第7章 大腿骨転子部骨折の治療
7.1 入院から手術までの管理と治療
解説1 早期手術の有用性
7.2 外科的治療・保存的治療の適応
解説2 入院期間
7.3 外科的治療の選択
解説3 整復位
Clinical Question 6骨接合にはどのような内固定材料を用いるべきか
Clinical Question 7不安定型転子部骨折の初回手術において骨接合術と人工物置換術のどちらを選択するか
7.4 早期荷重
解説4 早期荷重
7.5 骨接合の合併症
解説5 術中合併症
解説6 ラグスクリュー至適挿入位置
解説7 内固定材料の破損
解説8 偽関節の発生率
解説9 骨頭壊死の発生率
7.6 内固定材料抜去
解説10 適応
7.7 予後
解説11 歩行能力回復に影響する因子
解説12 生命予後に影響する因子
解説13 予後不良因子
7.8 Occult fracture(不顕性骨折)
解説14 治療
第8章 大腿骨頚部/転子部骨折の周術期管理
8.1 術前管理
解説1 疼痛管理
解説2 術前牽引
8.2 麻酔方法
解説3 全身麻酔と区域麻酔(脊椎・硬膜外麻酔)
解説4 抗血小板薬・抗凝固薬投与中の患者の手術時期・麻酔法
8.3 術後管理
解説5 疼痛管理
解説6 酸素投与
解説7 電解質異常とその意義
解説8 輸血の適応
8.4 感染
解説9 手術部位感染(SSI:surgical site infection)の発生率
解説10 抗菌薬の予防投与
8.5 導尿カテーテルと尿路感染率
Clinical Question 8大腿骨頚部/転子部骨折周術期の尿路カテーテル留置は推奨されるか
8.6 術後全身管理
解説11 死亡率と術後全身合併症発生率
Clinical Question 9大腿骨頚部/転子部骨折周術期の栄養状態の改善は有用か
解説12 せん妄の予防と治療
8.7 多職種連携(multidisciplinary approach,orthogeriatric co-management)
Clinical Question 10大腿骨頚部/転子部骨折で入院中の多職種連携診療は有用か
第9章 リハビリテーション医療
Clinical Question 11入院中の多職種連携によるリハビリテーション(multidisciplinary rehabilitation)は推奨されるか
Clinical Question 12急性期施設退院後のリハビリテーション継続は推奨されるか
解説1 地域連携パスの経緯と現状
解説2 多職種によるリハビリテーション医療の意義
第10章 退院後の管理
Clinical Question 13大腿骨頚部/転子部骨折後の二次骨折予防は推奨されるか
Clinical Question 14骨吸収抑制薬の術後早期投与は骨癒合の障害になるか
解説1 骨折リエゾンサービス(FLS)
索引
改訂第3版の序
大腿骨頚部/転子部骨折は、日本では年間約20万例発生している最も一般的な骨折で、今後さらに増加すると推測されています。本骨折は機能障害を生じやすく、生命予後を不良にし、本骨折を起こした患者は次の骨折を起こすリスクが高くなります。
『大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン』は、2005年に初版が発刊され、さらに2011年には第2版が発刊されました。第2版が発刊されてから随分と時間が経ち、その間に高齢者大腿骨頚部/転子部骨折は発生数が増加するとともに、受傷年齢も高齢化しました。現在では多職種による早期治療、周術期管理、二次骨折予防が重要視されるようになっています。
初版では論文の研究デザインをもとに階層化してエビデンスレベルを決定しました。第2版では各Clinical Question(CQ)に関して論文内容を吟味して、そのCQに対してどのような研究デザインで検討されているかに基づいてエビデンスレベルを決定しました。しかしその後、ガイドライン策定手法は世界的に大きく進展しました。診療ガイドラインは、「診療上の重要度の高い医療行為について、エビデンスのシステマティックレビューとその総体評価、益と害のバランスなどを考量して、患者と医療者の意思決定を支援するために最適と考えられる推奨を提示する文書」と定義されるようになりました。以前のガイドラインで用いられたようなエビデンス単独で評価するのではなく、それに加えて「益と害のバランス」を考量することが重要視されるようになりました。診断、治療、予防などの介入を行った際の有効性とともに、それに伴う有害面も考慮することが求められています。
本改訂第3版ガイドラインは、これに従って策定しました。そのためCQの設定やエビデンスの評価が、前版までとは大きく異なっています。CQは主にメタ解析が可能なものとし、それ以外は「解説」として記載しました。またCQはアウトカムを設定してそれに重みづけをしたのち、メタ解析などのエビデンス評価を統合してエビデンス総体を決定しました。推奨策定にあたっては、介入の有効性と同等に介入がもたらす有害事象にも注意を払い、介入の益と害の差、すなわち“有用性”を重視しなければなりません。患者にとっての不利益としては、害としての患者アウトカムのほかに、費用負担の増加や身体的あるいは精神的な負担なども考慮しました。本ガイドラインが臨床の場で活用され、患者と医療者の意思決定に大いに役立つことを願っています。
本ガイドライン策定にあたっては、策定委員の先生方、システマティックレビューを担当いただいた日本骨折治療学会評議員各位には、忙しい中、多くの時間を割いていただいたことに深謝申し上げます。またガイドライン作成方法論をご担当いただいた国際医療福祉大学、日本医療機能評価機構の吉田雅博先生には、策定作業の各段階で多くの助言をいただいたことに心から感謝申し上げます。
2021年1月
日本整形外科学会
大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン策定委員会
委員長 澤口毅